大橋 卓生
略歴
1991.03 | 北海道大学法学部卒業 |
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1991.04~2003.01 | 株式会社東京ドーム勤務 |
2004.10〜 | 弁護士登録(第一東京弁護士会) |
2011.11~ | 虎ノ門協同法律事務所 |
2012.01~ | 金沢工業大学虎ノ門大学院 准教授(メディア・エンタテインメントマネジメント領域) |
2018.04~ | 金沢工業大学虎ノ門大学院 教授(メディア・エンタテインメントマネジメント領域) |
活動履歴
- 公益財団法人日本オリンピック委員会 評議員(2016.6-2019.6)
- 独立行政法人日本スポーツ振興センター
- スポーツを行う者を暴力等から守るための第三者相談・調査委員会 委員
- 公益財団法人日本学生野球協会 理事
- 一般社団法人日本車いすカーリング協会 理事(2017.7-2019.7)
- 一般財団法人東日本ボクシング協会 評議員
- 金沢工業大学虎ノ門大学院 コンテンツ&テクノロジー研究所 副所長
- プロ野球選手会公認代理人
- 日本スポーツ法学会 理事
- 第一東京弁護士会総合法律研究所 スポーツ法学部会 顧問
- 第一東京弁護士会総合法律研究所 国際交流委員会 委員
- 日本弁護士連合会業務改革委員会スポーツ&エンターテインメント法プロジェクトチーム 幹事
- NPO法人エンターテインメント・ロイヤーズ・ネットワーク 理事
- 公益社団法人著作権情報センター 会員
- ロケーション・エンタテインメント学会 監事
- AMERICAN BAR ASSOCIATION
- Forum on the Entertainment & Sports Industries 会員
- The Australian & New Zealand Sports Law Association 会員
- Esports Bar Association 会員
- International Association of Entertainment Lawyers 会員
- 公益社団法人日本フェンシング協会 コンプライアンス委員長
著書
- 「デジタルコンテンツ法の最前線」
共著,商事法務研究会,2009 - 「詳解スポーツ基本法」
共著,成文堂,2010 - 「スポーツ事故の法務 裁判例からみる安全配慮義務と責任論」
創耕舎、2013 - 「スポーツ権と不祥事処分をめぐる法実務―スポーツ基本法時代の選手に対する適正処分のあり方」
共著,第一東京弁護士会総合法律研究所研究叢書,清文社,2013 - 「スポーツにおける真の勝利ー暴力に頼らない指導」
共著,エイデル研究所,2013 - 「スポーツガバナンス 実践ガイドブック」
共著,民事法研究会,2014 - 「スポーツにおける真の指導力ー部活動にスポーツ基本法を活かす」
共著,エイデル研究所,2014 - 「スポーツ法務の最前線ービジネスと法の統合」
共著,民事法研究会,2015 - 「標準テキスト スポーツ法学」
共著,エイデル研究所,2016 - 「エンターテインメント法務Q&A」
共著,民事法研究会,2017 - 「スポーツ事故対策マニュアル」
共著,体育施設出版,2017
執筆
- 「プロ野球が抱える独禁法問題」 「ビジネス法務」2007年10月号,中央経済社,2007
- 「景品・懸賞どこまでOK?」
- 「ビジネス法務」2008年3月号,中央経済社,2008
- 「スポーツ基本立法への提言」 「自由と正義」Vol60.No8,日本弁護士連合会,2009
- 「企業スポーツと労災保険」
- 「スポーツメディスン」No111,ブックハウス・エイチディ,2009
- 「ファウルボール事故の法的責任」
- 「スポーツメディスン」No116,ブックハウス・エイチディ,2009
- 「日本の競技団体のドーピングコントロール規程の現状と課題」
共著,日本スポーツ法学会年報,2009 - 「小規模スポーツ団体におけるガバナンスの現状と展望」
共著,日本スポーツ法学会年報,2010 - 「ドーピング検査におけるアスリートの権利保護のあり方- JSAA-DP-2012-001号事件を通じて」 共著,日本スポーツ法学会年報,2012
- 「The Baseball Rule Redux」
共著,Sports Litigation Alert,2016 - 「Lutz v. Rakuten, Inc. Touches on the Global Nature of Sports and the Contract Disputes That Can Arise Between American Players and Japanese Teams」
Sports Litigation Alert,2019 - 「The status of professional baseball players in Japan under the competition law
Attorney-at-law in Japan」
Sports Litigation Alert,2021 - 「Should the Tokyo Olympics and Paralympics be held?」
Sports Litigation Alert,2021